海底ケーブルはどう敷く？世界シェア35%を握る日本企業NECの正体

世界の国際通信トラフィックの実に99%は、太平洋や大西洋の底に静かに横たわる海底ケーブルによって担われています。私たちが日常的に利用するインターネット、SNS、動画配信サービスのデータは、この海中の大動脈を光の速さで駆け巡っているのです。しかし、この巨大なインフラを誰が、どのようにして水深数千メートルの海底に敷設しているのか。その舞台裏には、意外な日本企業の姿がありました。 この記事では、通信インフラを10年以上取材してきた視点から、現代社会の生命線である海底ケーブルの世界、そして世界市場の約35%を握るNECという日本の巨人の実力に迫ります。 ## 深海8,000mへ、巨大な船はどうケーブルを敷くのか？ 海底ケーブルの敷設は、「ケーブル船」と呼ばれる特殊な船が主役です。その姿は普通の貨物船とは全く異なります。船内には直径十数メートルにもなる巨大な円形の「ケーブルタンク」が複数あり、そこに数千キロメートル分の光ファイバーケーブルが、まるで巨大な糸巻きのように渦高く収められています。想像してみてください。東京からハワイまでの距離に匹敵するケーブルが、たった一隻の船に積み込まれているのです。 ケーブル船の役割は、大きく敷設と修理に分かれます。新しいルートを開拓する敷設専用船、そして地震や船の錨（いかり）によって切断されたケーブルを直す修理専用船。両方の機能を備えた兼用船も存在します。日本のKDDIが運用する「KDDIケーブルインフィニティ」も、この兼用船の一つです。 敷設作業は、実に繊細で地道なものです。ケーブル船は時速数キロメートルというゆっくりした速度で進みながら、船尾からケーブルを海底へと慎重に下ろしていきます。水深が浅い沿岸部では、海底に溝を掘ってケーブルを埋設し、漁業活動などから保護します。水深が1,500メートルを超える深海部では、ケーブルはそのまま海底に置かれます。 もしケーブルが切断されたらどうするのか。ここでもケーブル船が活躍します。故障箇所を特定すると、船は「動的位置保持システム（DP）」という仕組みを使って、風や潮流に流されることなく、海上の特定のポイントにピタリと留まります。そこから遠隔操作無人探査機（ROV）を降ろし、海底にあるケーブルを掴んで船上まで引き揚げるのです。そして船上で切断部分を再接続し、再び海へと戻します。この精密な作業が、私たちの通信を守っているのです。 ## 世界市場は3強の寡占状態、そこに食い込む日本企業 海底ケーブルシステムの世界は、ごく少数の企業によって支配されています。アメリカの「SubCom」、フランスの「Alcatel Submarine Networks (ASN)」、そして日本の「NEC」です。この3社で、世界の市場のほとんどを分け合う寡占状態が長年続いています。 パソコンやスマートフォンの周辺機器メーカーというイメージが強いNEC。しかし、この業界では誰もが知るトッププレイヤーなのです。NECがこの事業に参入したのは1960年代後半。以来、半世紀以上にわたって地球30周分以上に相当する、30万キロメートルを超える海底ケーブルシステムを世界中に提供してきました。まさに、知られざる日本の巨人の姿がここにあります。 彼らのビジネスは、単にケーブルを製造するだけではありません。ルートの設計から、ケーブルや中継器（光信号を増幅する装置）の製造、そして前述のケーブル船による敷設、さらには運用後の保守まで、すべてを請け負う「フルターンキー」と呼ばれる垂直統合モデルを強みとしています。これにより、品質管理を徹底し、顧客である通信事業者や巨大IT企業に対して高い信頼性を提供できるのです。 近年では、日本と北米、東南アジア、オーストラリアなどを結ぶ大規模プロジェクト「JUNO」や「Taihei」などを次々と受注。その技術力と実績は、今なお世界トップクラスであることが証明されています。 ## なぜNECは世界の巨人になれたのか？ NECが海底ケーブル市場で確固たる地位を築けた背景には、いくつかの重要な要因があります。 第一に、光信号を長距離伝送するための「光増幅中継器」における高い技術力です。海底ケーブルは何千キロにも及ぶため、途中で弱まる光信号を増幅させる中継器が不可欠。この心臓部とも言える装置の性能が、ケーブルシステム全体の品質を左右します。NECは長年の研究開発で、世界最高水準の性能と信頼性を誇る中継器を自社開発・製造してきました。これが大きな競争優位性となっています。 第二に、過酷な環境に耐える圧倒的な信頼性です。一度敷設されたケーブルは、水深8,000メートルという富士山2つ分の水圧に25年以上も耐え続けなければなりません。修理は可能とはいえ、莫大なコストと時間がかかるため、そもそも故障しないことが絶対条件。NECの製品は、この「止まらない」という要求に応え続けてきた実績があります。 そして第三が、先述した製造から保守まで一貫して提供する事業モデルです。顧客からすれば、窓口が一つで済むためプロジェクト管理が容易になります。トラブルが発生した際も、責任の所在が明確です。この包括的なサービス提供能力が、巨大プロジェクトを安心して任せられるという信頼につながっているのです。 ## 迫る中国の影と「経済安全保障」という新たな使命 順風満帆に見える海底ケーブル市場ですが、近年、大きな地政学的変化の波にさらされています。その中心にいるのが、中国の「HMN Technologies（華海通信）」です。政府の強力な支援を受けた同社は、低価格を武器に急速にシェアを伸ばし、NECら3強の牙城を脅かしつつあります。 これは単なる企業間競争の問題ではありません。海底ケーブルは、国の安全保障に直結する「重要インフラ」です。もし特定の国がケーブルの製造や敷設を独占すれば、通信データの傍受や、有事の際の通信遮断といったリスクが高まります。実際に、アメリカやその同盟国は、中国企業が関わる海底ケーブルプロジェクトを安全保障上の懸念から排除する動きを強めています。 このような状況下で、日本が自国内にNECという世界トップレベルの海底ケーブルメーカーを抱えていることの価値は、計り知れません。それは、日本の通信の独立性を保ち、国際社会における影響力を維持するための「切り札」とも言える存在。NECが担う役割は、一企業のビジネスを超え、日本の経済安全保障そのものを支えるという、新たな使命を帯び始めているのです。 私たちの生活を支えるインターネットの裏側で繰り広げられる、技術と信頼性をめぐる静かな戦い。そして国家の思惑が交錯する地政学的な駆け引き。次にあなたがスマートフォンを手にするとき、そのデータの通り道である深海の光ファイバーと、それを支える技術者たちの存在に、少しだけ思いを馳せてみてはいかがでしょうか。