海底ケーブルが切れたら？深海8,000mを走る光の糸

インターネット通信の実に99%は、地球の海底を這う光ファイバーケーブルによって支えられています。私たちが日常的に利用するクラウドサービスや動画配信、国際通話のデータは、空を飛ぶ衛星ではなく、深海に敷かれた物理的なケーブルの中を光の速さで駆け巡っているのです。総延長は140万キロメートル以上、地球を35周するほどの長さにもなります。 では、もしこの重要なケーブルが切断されたら、私たちのデジタルライフはどうなるのでしょうか。この記事では、海底ケーブルがどのように世界を繋ぎ、どのような人々によって支えられているのか、そして未来の通信がどこへ向かうのか、その壮大な物語を紐解いていきます。 ## 光ファイバー1本、深海8,000mの旅 海底ケーブルと聞くと、巨大で頑丈なパイプを想像するかもしれません。しかし、その心臓部である光ファイバーは、髪の毛ほどの細さのガラス繊維です。この繊細な繊維を守るため、ケーブルは何層もの保護材で覆われています。内側から防水性に優れた軟膏、強度を保つ鋼線、そして絶縁体であるポリエチレン被覆といった構造です。水深の浅い沿岸部では、船の錨や漁網による損傷を防ぐため、さらに鉄線で鎧のように覆われています。 敷設作業は、ケーブル敷設船と呼ばれる特殊な船が担います。船は数千キロメートルにも及ぶケーブルを巨大なタンクに巻き取って港を出発し、GPSで正確な位置を把握しながら、海底の地形に合わせてゆっくりとケーブルを沈めていくのです。水深が8,000メートルを超える日本海溝のような場所にも、この細い糸は敷設されています。 万が一ケーブルが切断された場合も、パニックに陥る必要はありません。通信データは、世界中に張り巡らされた他の無数のルートへと瞬時に迂回されます。修理は、遠隔操作の水中ロボット（ROV）が海底でケーブルを探し出し、船上まで引き上げて専門の技術者がファイバーを一本一本繋ぎ直すという、非常に地道な作業によって行われます。 ## わずか570kmに秘められた政治的緊張 海底ケーブルは単なる通信線ではなく、時には国家間の関係を映し出す鏡にもなります。その象徴的な例が、北海道の石狩市とロシア・サハリンのネヴェルスクを結ぶ「Hokkaido-Sakhalin Cable System（HSCS）」です。 2008年に運用を開始したこのケーブルは、全長約570kmと国際ケーブルとしては比較的短いものです。しかし、日本とロシアを直接結ぶ最短ルートとして、ヨーロッパへの通信の新たな選択肢を提供するという戦略的な意味を持っていました。プロジェクトを主導したのは、ロシアの通信大手であるTransTeleComとRostelecom。当時の設計容量は毎秒640ギガビット（Gbps）と、現代の基準では大きくありませんが、日露間の通信を支える重要なインフラでした。 ところが、このケーブルの運命は2022年以降の地政学的な変化によって大きく揺さぶられます。ロシアに対する国際的な制裁は、ケーブルの運用や保守にも影を落としました。海外からの技術支援や部品供給が滞るリスクは、たとえ民間インフラであっても無視できません。わずか570kmのケーブルが、いかに国際情勢と密接に結びついているかを示す、重い実例と言えるでしょう。 ## なぜMetaはアジアに『虹の橋』を架けるのか？ 近年、海底ケーブルの世界で存在感を増しているのが、Meta（旧Facebook）やGoogleといった巨大IT企業です。彼らはもはや通信会社のサービスを利用するだけでなく、自らケーブル建設の主要な投資家となっています。 その代表格が、2025年に運用を開始した「Bifrost」ケーブルです。北欧神話に登場する「神々の世界と人間界を結ぶ虹の橋」から名付けられたこのケーブルは、千葉県の千倉からグアム、フィリピン、インドネシアを経由してシンガポールまで至る、全長約15,000kmの壮大なプロジェクト。MetaがシンガポールのKeppel、インドネシアのTelinと共に主導しました。 なぜMetaはこれほど巨大な投資を行うのでしょうか。答えは、同社が世界中で展開するデータセンターにあります。FacebookやInstagram、WhatsAppなどのサービスが生成する膨大なデータを、自社のデータセンター間で遅延なく、かつ安定してやり取りする必要があるのです。特に、合計で3億人以上の人口を抱えるインドネシアやフィリピンといった成長市場に直接接続することは、サービスの品質向上と市場拡大に不可欠です。Bifrostは、Metaがアジア太平洋地域で計画するAPRICOTやJUPITERといった他のケーブル網と連携し、巨大なデータ流通の高速道路網を形成します。 ## 24本の光ファイバーが拓く、2028年のアジア IT企業の投資はとどまる所を知りません。2028年の運用開始を目指し、現在建設が進められているのが「Candle」ケーブルです。このプロジェクトは、ソフトバンクとMetaが主導し、日本のNECが製造を請け負うという、日米の連携が際立つ計画です。 Candleの特筆すべき点は、そのファイバー数にあります。内部には24対（24 aiber pair, 24FP）もの光ファイバーが収められており、これは現在の業界最高水準です。従来のケーブルが8対や12対であったことを考えると、その情報伝送能力がいかに大きいかが分かります。一本の光ファイバーで毎秒200テラビットを超えるような実験も成功しており、24対ともなればまさに桁違いの容量です。 ルートは日本の三重県志摩市から台湾、フィリピンを経由し、シンガポールへ。アジアの主要な経済拠点を結ぶこの新たな大動脈は、ソフトバンクにとってはアジアでの影響力を高める重要な一手。Metaにとっては、ますます増大するAIやメタバースのトラフィック需要に応えるための布石です。日本のNECがCandleやTaihei、Proaといった次世代ケーブルの製造を相次いで受注している事実は、日本の技術力がこの分野で依然として世界をリードしている証左でもあります。 ## 空間分割多重（SDM）が変える2030年の通信 ケーブルに収めるファイバーの本数を増やすだけでなく、ファイバー1本あたりの伝送容量を増やす技術革新も同時に進んでいます。光ファイバー通信には、「シャノン限界」と呼ばれる物理的な伝送容量の限界が存在します。信号のパワーを上げすぎるとノイズ（非線形効果）が発生し、かえって通信品質が劣化してしまうのです。 この壁を打ち破る技術として期待されているのが、「空間分割多重（Space Division Multiplexing, SDM）」です。これは、1本の光ファイバーの中に複数の伝送路（コア）を設ける「マルチコアファイバー」や、特性の異なる複数の伝送モードを利用する技術の総称です。いわば、道路の車線を増やすように、光の通り道を物理的に増やすことで容量を飛躍的に向上させるアプローチです。 Googleが主導した「Topaz」ケーブルでは、このSDM技術が一部採用され、従来のケーブルに比べて大幅な効率化を実現しました。2030年代に向けては、光信号を電気信号に変換することなく中継・分岐させる「オールオプティカルネットワーク」や、究極のセキュア通信とされる「量子暗号通信」の海底ケーブルへの応用も研究されています。 私たちの見えない深海で進む技術革新は、単に通信速度を上げるだけではありません。それは、国境を越えた経済活動を加速させ、新たなデジタルサービスを生み出し、そして世界中の人々を繋ぐための、静かで力強い挑戦なのです。