海底ケーブルに迫る脅威とは？台湾・欧州で防衛強化

台湾デジタル省（MODA）が、国内通信事業者に対し海底ケーブルの物理的な強化を要請した。これは単なる技術改良の指示ではない。世界の国際通信の実に99%を支えるこのインフラが、偶発的な事故から国家による意図的な妨害まで、かつてないほど多様な脅威に直面している現実を象呈する動きである。 ## 偶発事故と意図的妨害、海底ケーブルの脆弱性 海底ケーブルの脅威は、決して目新しいものではない。台湾当局の調査によれば、ケーブル損傷の主因は依然として大型船の錨（いかり）が誤って引っ掛ける「アンカーストライク」だ。バングラデシュでは2026年4月、ケーブル「SEA-ME-WE-5」のメンテナンス作業に伴い、最大80時間にわたる大規模な通信速度低下が見込まれるなど、計画的な保守作業ですら社会経済活動に影響を及ぼす。 しかし近年、その脅威の質は大きく変化した。北大西洋ではイギリスとノルウェーの海軍が、海底ケーブル付近で不審な活動を行うロシアの潜水艦を追跡し、国外へ退去させる共同作戦を実施。英国防長官は「我々のケーブルに対するあなた方の活動を見ている」と、ロシアに対し極めて強い警告を発した。これは、海底ケーブルが地政学的な駆け引きの舞台となり、意図的な破壊や諜報活動の標的となりうることを明確に示している。 ## AIが牽引する新太平洋ルート、1万2,500kmの巨大投資 リスクが高まる一方で、海底ケーブルへの依存度は増すばかりだ。その最大の牽引役が、AI（人工知能）である。AIモデルの学習やクラウドサービスの運用には膨大なデータ処理が必要であり、国境を越えたデータセンター間の通信を支える大容量インフラが不可欠となった。 この需要に応えるべく、新たな巨大プロジェクトも始動している。台湾の中華電信は、日本、韓国、米国の通信大手と共同で、アジアと北米を結ぶ全長約12,500kmの新太平洋横断ケーブル「E2A」への投資を発表した。次世代の光伝送技術を採用し、急増するデータトラフィックに対応するこの計画は、海底ケーブルがデジタル経済の成長に欠かせない動脈であることを物語る。 ## 装甲強化から軍事パトロールへ、国家が守る重要インフラ 脅威の増大と重要性の高まりを受け、各国は海底ケーブルの防衛策を本格化させている。そのアプローチは多岐にわたる。 台湾が打ち出したのは、物理的な防衛力の強化だ。デジタル省は、ケーブルをより深く海底に埋設し、鋼鉄製の外装で保護する「アーマードケーブル」の採用を推奨。偶発的な損傷と意図的な破壊工作の両方に対する耐性を高める狙いがある。これは、インフラそのものを堅牢にする「ハード面」の対策と言えるだろう。 対照的に、イギリスとノルウェーが選択したのは、軍事力による抑止だ。13隻以上の艦隊による共同パトロールは、物理的にケーブルを保護するのではなく、脅威となりうる存在を監視・牽制することでインフラの安全を確保する「ソフト面」の防衛策である。海底ケーブルが、サイバー空間だけでなく物理的な安全保障の対象へと変化した瞬間だ。 ## 無人艇が変える海底調査、30日間連続稼働の自律システム 国家レベルの防衛網が構築される一方、民間企業では技術革新によるインフラ維持の効率化が進む。マレーシアに拠点を置くOMSグループは、海底ケーブルのルート調査や敷設後モニタリングを目的とした無人水上艇（USV）「DriX」の2隻目を導入した。 この無人艇は、最大30日間、約3,500海里（約6,500km）の連続航行が可能。シンガポールの遠隔オペレーションセンターから複数の自律型水中ビークル（AUV）と共に統合運用される計画だ。従来、多大なコストと人員を要した海底調査を自動化することで、広大な海域に張り巡らされたケーブル網の維持管理能力を飛躍的に向上させる。これは、増え続けるインフラを守るための新たな解の一つである。 ## 「深海」をめぐる新たな競争の幕開け 海底ケーブルはもはや、単なる通信線を越え、国家の経済と安全保障を左右する戦略的資産となった。台湾の物理的強化、欧州の軍事的抑止、そしてアジア企業による無人技術の導入。これらはすべて、デジタル社会の根幹を守るための必死の取り組みに他ならない。 かつて列強が制海権を争ったように、今、水面下では「情報」の通り道をめぐる新たな競争が始まっている。それは技術開発、巨額投資、そして時には軍事的な緊張を伴う、静かなる「深海覇権」競争の幕開けなのかもしれない。