海底ケーブルの費用は1本数百億円

世界を行き交う国際通信データの99%は、空ではなく海の底を通っています。衛星を思い浮かべる人は多いのですが、私たちが毎日見る動画も、送り合うメッセージも、そのほとんどは海底に横たわる一本のケーブルが運んでいます。太平洋の最も深い場所では水深8,000mを越え、世界に張り巡らされた総延長は地球を30周しても足りません。1本の建設費は数百億円。なぜそれほどの金額を、誰が、何のために払うのか。海の底を走る「光の道」をたどります。 ## 日本に届く30本超のケーブルが「生命線」と呼ばれる理由 島国の日本にとって、海底ケーブルは経済と生活をつなぐ生命線そのものです。現在、日本には30本を超える主要な海底ケーブルが陸揚げされ、世界中の情報ハイウェイと結ばれています。 これらは行き先でおおきく三つに分かれます。日本と北米を結ぶ太平洋横断系には、Googleが主導した「FASTER」や後継の「JUPITER」、NTTやソフトバンクが参画する「PC-1」。シンガポールや香港、フィリピンへ伸びるアジア域内系には「SJC」や「AAG」。そしてロシアや韓国へ渡る日本海横断系。方角の違うルートを何本も持つことに、ちゃんと意味があります。 ケーブルが海から陸へ上がる場所を陸揚局と呼びます。日本では千葉県の千倉や南房総、三重県の志摩、福岡県の北九州など、特定の地域に集中しています。理由は冗長性の確保。太平洋側で1本が切れても、日本海側や別のアジア域内ケーブルへ通信を逃がせる設計です。だからケーブルが1本傷ついた程度では、手元のスマートフォンが急に圏外になることはありません。その安定の裏側に、綿密に計算されたネットワーク設計が隠れています。 ## 1本数百億円を、通信会社ではなくGoogleが払う時代 太平洋を横断する長距離ケーブルの建設費は、1本あたり数百億円。条件によっては1,000億円を超えます。内訳はケーブルの製造費だけではありません。海底の地形を数か月かけて測る海洋調査、ケーブルを海に沈めていく専用船「ケーブル敷設船」のチャーター。どれも桁外れで、まさに国家プロジェクト級の投資です。 長らくこの巨費は、KDDIやNTTなど各国の通信事業者が共同出資する「コンソーシアム方式」で賄われてきました。リスクと費用を分け合い、完成したケーブルの容量を各社で配分する仕組みです。 潮目が変わったのは2016年。運用を始めた「FASTER」を主導したのは、通信会社ではなくGoogleでした。検索やYouTube、Gmailのデータを自前で速く安定して運ぶため、自らインフラに投資したのです。以降、Meta、Amazon、Microsoftといった巨大IT企業が、自社専用の「プライベートケーブル」を次々に建設しています。ネットワークの速さがサービスの質に直結する以上、回線は他社任せにせず自分で握る——そんな時代に入りました。 ## 直径6cmのケーブルが毎秒60テラビットを運ぶ 海底ケーブルというと水道管のような太い管を想像しがちですが、実際に光を通すガラス繊維は髪の毛ほどの細さしかありません。それを何層もの保護材で包んで、ようやく直径6cmほど。この細いガラスの糸が、とんでもない量の情報を運びます。 FASTERは6対の光ファイバーを束ね、毎秒60テラビットという当時世界最大級の容量を実現しました。HD画質の映画でいえば、およそ1,500本を1秒で送り切る計算です。このケーブルは千葉の千倉と三重の志摩から海へ入り、台湾を経由して米国オレゴン州まで、総延長11,629kmを一本で結びました。日本からアメリカ西海岸まで、海の底をひとつなぎ。 ## 10年足らずで容量5倍、2025年に毎秒350テラビットが動き出す 進化の速さこそ、この世界の本当の見どころです。FASTERの開通から10年と経たない2025年、後継のひとつ「JUNO」が運用を始めます。設計容量は毎秒350テラビット。1本が運べる情報量は、わずか10年弱で5倍以上に膨らみました。一時代を築いたFASTERでさえ、すでに過去のスペックになりつつあります。 増え続ける容量の裏で、ケーブルが背負うリスクも大きくなっています。漁網や船の錨、海底地震、そして国家間の緊張。データの99%が通る細いガラスの糸は、世界の急所でもあります。切れれば修理船が現場へ向かい、深海から1本を引き上げてつなぎ直す——その地道な作業が、今日も世界のどこかで続いています。次に動画を再生するとき、その映像は人工衛星ではなく、暗い海の底を1万km走ってきた光なのだと、少しだけ想像してみてください。